【2023年】アフターコロナのインバウンド対策!Weibo・RED・Douyinの最新トレンドクリエイティブを紹介
中国インバウンド復興の兆しが見える2023年。
中国人観光客の方にアプローチをしたいと考えている方も多いのではないでしょうか。
中国では何かを調べる時、検索エンジンよりもSNSが使われることが多く、もはや中国SNSはインフラと言っても過言ではありません。
インバウンド中国人観光客へのプロモーションは、イコール中国SNS対策でもあります。
そこで本記事では、アフターコロナの中国Newインバウンド政策とは何か?
2023年の中国SNSで人気のトレンドクリエイティブとは何かについてまとめました。
インバウンド客の需要がモノ消費からコト消費に変わりつつある現在、単にスポットや商品の紹介をするだけでは情報が埋もれてしまいます。
中国人観光客の心を掴むSNS投稿とは何か、ぜひご覧ください!
直近「日本旅行」キーワードへの関心は高まっている
Weibo、WeChatにおける「日本旅行」というキーワードへの関心は下記のようになっています。
Weiboは2023年4月〜6月の、WeChatは2023年6月までの過去1年間と、直近1ヶ月間(2023年6月)の推移をまとめています。
本調査時(2023年7月)はまだ中国団体旅行の解禁※のニュースが報道されていなかったにも関わらず、インバウンド中国人観光客の関心が夏に向けて確実に高まっていたことが読み取れます。
※2023月8月9日に「解禁予定」との報道があり、翌日に中国政府より「本日8月10日より日本への団体旅行を解禁する」と正式な発表がありました。
中国SNSのトレンドクリエイティブ
中国の各SNSにおいて高いエンゲージメントを集めている投稿の特徴は下記になります。
Weibo(中国におけるX(旧Twitter))、RED(中国におけるInstagram)、Douyin(TikTok中国版)のそれぞれ2〜5種類ずつ投稿を分類しています。
Weiboのトレンド
REDのトレンド
Weiboが(マイクロブログという性質上)投稿文の内容も重視されている一方、REDおよびDouyinは目を引くビジュアルの投稿が多いです。
Douyinのトレンド
インバウンド誘致に必要なキーワードとは
「爆買い」というキーワードが話題になった2019年以前は、訪日中国人観光客の方の目的は主にモノの消費でした。
しかしコロナ禍に突入し、日本に行きたくても行けない時期を経験した訪日中国人観光客の間では価値観の変化が生じました。現在の中国人観光客は、単にものを買うだけでなく、日本現地でしか味わえない特別な体験をしたいと考えています。
訪日観光客のモノ消費からコト消費への意識変化は、専門家からも言及されています。
▽参考記事
中国 日本への団体旅行きょうから解禁 およそ3年半ぶり再開
そのような状況の中、中国人観光客の皆さんに向けたSNS発信で大切なことは何でしょうか。
私たちは、「Dream」を見せる投稿が必須だと考えます。
- 海外に行くのだから、非日常的な体験がしたい。
- Web上でしか目にすることしかできなかった本場の文化に触れたい。
- 日本人とのリアルな交流を楽しみたい。
このような期待感・ワクワク感が伝わる投稿が、今後ますます重要になっていきます。
さらに、SNSを見た人にその場限りで楽しんでもらうのではなく実際に行動に移してもらうためには、「Dream」を実現する具体的な手順を示すことが重要です。
先ほどの中国SNS(Weibo・RED・Douyin)の投稿の特徴を、広告業界にて用いられる購買行動プロセス・アイサス(AISAS)と照らし合わせると以下の3ステップに分けられます。
Step1:夢に出るような絶景ーAttention(認知)
投稿内容例
- 日本旅行Plog、Vlog系投稿
- 日本旅行Vlog投稿
- 景観系投稿
Step2:まとまったお役立ち情報ーSearch(検索)
投稿内容例
- 日本ショッピング攻略系投稿
- 日本旅行攻略系投稿
- マスト〇〇系投稿
Step3:リアルなお店巡り情報ーAction(行動)
投稿内容例
- 日本の店巡り系投稿
- 聖地巡礼系投稿
- 日本グルメ系投稿
全ステップ共通ーShare(拡散)したくなる情報
中国インバウンド対策に最適!中国SNSで「マストバイプロモーション」を発信しませんか?
「日本を訪れた際に買うべきお土産ランキング」や「日本に来たら必ずやるべきことランキング」のような企画は、中国SNSにおいてエンゲージメントを集めやすい投稿の一つです。
単に1つの商品を宣伝するより複数商品をまとめて紹介する方が、ユーザーにとってより実用的で喜ばれます。
弊社、クロスボーダーネクストでは今回紹介したマストバイキャンペーンを特別価格で実施しています。以下に当てはまる企業はぜひお問い合わせください
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